コラム記事

長屋を高く売るにはリフォームすべき?その効果と限界

公開日 2025年9月7日

最終更新日 2025年10月30日

長屋のリフォーム、その費用対効果を真剣に考えたことはありますか?例えば300万円かけてリフォームしても、売値が300万円以上上がらなければ、それは実質的な損失です。特に長屋は、一般的な戸建てと異なり、かけた費用が価値に反映されにくいという厳しい現実があります。後悔しないために、まずはその構造的な問題を理解しましょう。

目次

まずは冷静に考えたい、長屋リフォームの費用対効果

この章では、長屋リフォームの現実的な費用対効果について、以下の3つのポイントから掘り下げていきます。

  • かけた費用以上に高く売れる可能性は低いという現実
  • 費用が高額になりがちな長屋特有の3つの事情
  • 「リフォーム費用<売却価格の上昇分」となるかの判断基準

多くの方が期待するリフォームですが、残念ながら「かけた費用を回収できない」ケースが少なくありません。特に長屋には、一般的な戸建てとは異なるコスト増の要因や価値向上の障壁が存在します。まずはその現実を冷静に見つめ、大きな損失を未然に防ぐための知識を身につけましょう。

かけた費用以上に高く売れる可能性は低いという現実

まず結論からお伝えすると、売却を目的とした長屋のリフォームで、投じた費用を上回る価格で売却できるケースは極めて稀です。これが、私たちが数多くの現場で見てきた厳しい現実と言えます。なぜなら、多くの買主はリフォームの有無よりも、立地や広さ、そして「再建築が可能か」といった物件の根本的な価値を重視するからです。例えば、300万円かけて内装を一新しても、買主の好みに合わなければ、その価値は正しく評価されません。結果的に売却価格が50万円しか上がらず、250万円の損失を抱えてしまうことも珍しくないのです。ですから、高値売却を期待してリフォームに踏み切るのは、大きなリスクを伴うことをまずご理解ください。

費用が高額になりがちな長屋特有の3つの事情

長屋のリフォーム費用は、なぜ一般的な戸建てより高額になりがちなのでしょうか。それには、長屋特有の構造的な事情が大きく関わっています。主な理由は以下の3つです。

  • 1.隣家との切り離し工事壁一枚で隣家と繋がっているため、大規模なリフォームでは構造の切り離しや補強が必須です。これには専門的な技術が必要となり、費用を押し上げる大きな要因となります。
  • 2.基礎や構造部の補強築年数が古い物件が多く、現在の耐震基準を満たすには、見た目だけでなく基礎や柱といった骨格部分から手を入れる大掛かりな工事が必要になることが少なくありません。
  • 3.狭小地での作業資材を積んだトラックが入れないような細い路地に面しているケースも多く、搬入や作業の効率が落ちる分、人件費や工期が余計にかさんでしまいます。

これらは、いざ工事を始めてから発覚し、追加費用として請求されることも多いのです。安易な見積もりは危険だと認識しておくべきでしょう。

「リフォーム費用<売却価格の上昇分」となるかの判断基準

リフォーム費用が売却価格の上昇分を上回るか、その最も重要な判断基準は、ずばり「その長屋が再建築可能かどうか」です。これが、私たちがご相談を受けた際に真っ先に確認するポイントでもあります。なぜなら、いくら内装を綺麗にしても、「再建築不可」の物件は買主が限定され、資産価値が根本的に上がりにくいからです。買主はリフォームの綺麗さよりも、将来にわたってその土地を活用できるかを重視します。もし再建築が可能であれば、リフォームによって一般の買主への訴求力が高まる可能性は残っています。しかし、再建築不可であれば、その効果は極めて限定的です。まずはリフォーム業者に見積もりを依頼する前に、その物件が法的に再建築できるのかを必ず確認してください。

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費用をかけずに実践すべき3つの最低限の整備

リフォームのような大きな費用はかけずとも、一手間かけるだけで売却の成功率を高めることができます。この章では、専門家としてぜひ実践していただきたい、3つの最低限の整備について解説します。

  • 買主の第一印象を格段に上げる「残置物の撤去」
  • 後のトラブルを未然に防ぐ「測量」と「境界の確定」
  • 円満な売却に不可欠な「隣家への事前相談」

これらの整備は、物件の価値を直接的に上げるというより、買主の不安を取り除き、スムーズな取引を実現するための「潤滑油」とお考え下さい。特に長屋は隣家との関係性が売却の成否を分けることもあります。費用を抑えつつ、売主としてできる最大限の誠意を示しましょう。

買主の第一印象を格段に上げる「残置物の撤去」

まず、ご自身でできる最も効果的な準備が「残置物の撤去」、つまり家を空っぽにすることです。内見に訪れた買主様の気持ちになってみてください。他人の家財が残っていると、部屋の広さや状態を正確に把握できず、なにより「これから自分が住む」というイメージが湧きません。また、荷物で隠れた部分に傷や不具合があるのではないかと、無用な憶測を呼ぶ原因にもなります。費用はかかりますが、専門の業者に依頼してでも家財をすべて撤去し、掃き清められた状態にしておくことが、買主の心象を良くする第一歩です。ちなみに、私たちフィリアコーポレーションの買取では、この残置物もそのままで構いませんので、ご負担に感じる方はご相談ください。

後のトラブルを未然に防ぐ「測量」と「境界の確定」

次に、費用はかかりますが、後のトラブルを未然に防ぐために強く推奨するのが「測量」と「境界の確定」です。特に壁を共有し、隣家と密接している長屋において、境界が曖昧なことは買主にとって大きな不安材料となります。「購入後に隣人と境界トラブルになったらどうしよう」という懸念は、売買契約そのものを見送る十分な理由になるのです。実際に、契約直前になって境界杭の不存在や越境が発覚し、話が白紙に戻るケースも見てきました。事前に土地家屋調査士に依頼して境界を明示しておくことは、買主への最大の誠意であり、安全な取引のための「保険」と言えるでしょう。もちろん、私たちの買取では境界が未確定の状態でも対応可能ですので、ご安心ください。

円満な売却に不可欠な「隣家への事前相談」

最後に、これが最も重要かもしれませんが、売却活動を始める前に、隣接する家の所有者様へご挨拶に伺うことを強くお勧めします。特に長屋の場合、買主様が将来リフォームする際に「切り離し同意書」への署名をお願いするなど、隣家の協力が不可欠となる場面が必ず出てきます。この事前の一言があるかないかで、隣家の心証は大きく変わるのです。売却の話を後から人づてに聞いて良い気持ちになる方はいません。事前に「この度、こちらの物件を売却することになりました」と一言お伝えし、誠意を示すことが、円滑な売買への何よりの近道です。これは法的な義務以上に、円満な取引を実現するための「仁義」だと私たちは考えています。もちろん、こうした交渉がご負担な場合は、私たちがすべて代行いたします。

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それでもリフォームをおすすめしない長屋特有の2つの限界

先ほど解説した最低限の整備を行ったとしても、なお長屋の売却にはリフォームでは解決できない、根本的な限界が存在します。この章では、その決定的な2つの限界について解説します。

  • 限界1:リフォームでは越えられない「再建築不可」の壁
  • 限界2:自分では操作不能な「隣家の同意」というリスク

この2つの限界は、売主様の努力や投資ではコントロールできない外部要因です。これを知らずにリフォームを進めるのは、まるで出口のないトンネルを進むようなもの。私たちがリフォームを安易にお勧めしない最大の理由がここにあります。この動かせない現実を直視することが、次の賢い一手につながるのです。

限界1:リフォームでは越えられない「再建築不可」の壁

長屋が抱える最大の限界、それは「再建築不可」である可能性です。これは、敷地が建築基準法で定められた幅の道路に接していない(接道義務違反)ことなどが原因で、現存の建物を取り壊して新しい家を建てることが法的に認められない状態を指します。いくら室内を新築同様にリフォームしても、この「再建築不可」という事実は変えられません。買主から見れば、これは将来性がなく、住宅ローンも組めないという致命的な欠点です。どんなに見た目がきれいでも、根本的な資産価値は低いままなのです。この法的な問題を解決せずにリフォームにお金をかけるのは、残念ながら賢明な投資とは言えないでしょう。

限界2:自分では操作不能な「隣家の同意」というリスク

もう一つの大きな限界は、売主様自身ではコントロールできない「隣家の同意」というリスクです。長屋を切り離したり、大規模なリフォームを行ったりする場合、隣家の所有者から「工事の同意書」に署名をもらう必要があります。しかし、隣人との関係性が良くない、あるいは相手が高齢で工事に不安を感じているなどの理由で、この同意がスムーズに得られないケースは少なくありません。買主からすれば、購入後にリフォームの同意が得られないかもしれない物件は、リスクが高すぎて手が出せないのです。このように、隣人の意向という自分ではどうにもならない要因一つで、売却の道が閉ざされてしまう可能性があります。人間関係のもつれは、時として法律以上に根深い問題となるのです。

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だからこそ専門家が推奨する「現状のまま売却」という選択肢

ここまでご説明した長屋特有のリスクや限界を踏まえ、私たちが最も賢明な選択だと考えるのが「現状のまま専門の買取業者に売却する」という方法です。

  • リフォーム費用と失敗のリスクをゼロにする考え方
  • 売主の責任(契約不適合責任)が免除されるという大きな安心
  • 面倒な手続きや交渉から解放される心理的メリット

この方法は、単にリフォーム費用をかけないという消極的な選択ではありません。売主様が抱えるあらゆるリスクや負担を、能動的に手放すための「攻めの戦略」です。金銭的、法律的、そして精神的な重荷から解放されることの価値を、この章で具体的にお伝えします。

リフォーム費用と失敗のリスクをゼロにする考え方

現状のまま売却するということは、リフォームに潜む「失敗のリスク」を完全にゼロにするという考え方です。数百万単位の費用をかけてリフォームしても、それ以上に高く売れる保証はどこにもありません。むしろ、費用倒れになる可能性の方が高いのが現実です。それならば、不確実な未来に投資するのではなく、現状の価値で確実に売却し、現金を手にする方が賢明だとは思いませんか。私たちのような専門の買取業者は、リフォームにかかる費用やリスクをすべて自社で引き受けます。そのため、売主様は一切のリスクを負うことなく、ご自身の資産を確実に手放すことができるのです。これは、いわばリスクの「肩代わり」を依頼するようなものだとお考えください。

売主の責任(契約不適合責任)が免除されるという大きな安心

現状のまま売却することの大きな安心材料、それは売却後に発生しうる「契約不適合責任」が免除される点です。これは、売却した物件に後から雨漏りやシロアリ被害などの隠れた欠陥が見つかった場合、売主が買主に対して修繕費用などを負担する責任のことです。古い長屋では、こうした欠陥が見つかるリスクは決して低くありません。しかし、私たちのような不動産業者が買主となる場合、この契約不適合責任を「免除」するという特約を盛り込むのが一般的です。つまり、一度売却してしまえば、その後どんな問題が見つかっても売主様が責任を問われることは一切ないのです。これは、将来の不安から完全に解放されることを意味する、非常に大きなメリットと言えるでしょう。

面倒な手続きや交渉から解放される心理的メリット

最後にお伝えしたいのが、金銭や法律の問題以上に大きいかもしれない、心理的なメリットです。長屋の売却には、残置物の片付け、隣家との交渉、リフォーム業者との打ち合わせなど、考えただけでも気疲れするような手続きが山積しています。こうした負担は、時間やお金以上に、お客様の心をすり減らしていくものです。専門家による買取は、これらすべての面倒ごとから、あなたを解放します。そのすべてを、専門家である私たちに「丸投げ」できるとお考えください。売却が決まれば、あとは契約日に司法書士と顔を合わせるだけ。この精神的な解放感こそ、現状のまま売却することの最も大きな価値かもしれません。

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私たちが「現状のまま」で解決した3つの長屋売却事例

理論だけでなく、私たちが実際にどのようにして長屋の問題を解決してきたか、具体的な事例を3つご紹介します。

  • ケース1:【東京都府中市】隣家の協力が得られなかった築60年の長屋
  • ケース2:【神奈川県横浜市】雨漏りのする再建築不可の長屋を相続
  • ケース3:【千葉県船橋市】荷物だらけで手が付けられなかった連棟式住宅

これらの事例は、いずれも一般的な不動産会社では断られてしまうような、複雑な事情を抱えていました。しかし、専門家である私たちが介入することで、売主様にご満足いただける形で解決に至っています。ご自身の状況と照らし合わせながら、ご覧ください。

ケース1:【東京都府中市】隣家の協力が得られなかった築60年の長屋

東京都府中市にお住まいのA様(50代)は、ご実家である築60年の長屋を相続されました。売却しようと不動産会社に相談したところ、「隣家の『切り離し承諾書』がないと売れません」と言われてしまいます。しかし、お隣は高齢の独居の方で、「面倒なことは嫌だ」と協力に難色を示され、A様は完全に途方に暮れていました。そこで弊社にご相談いただき、私たちは「承諾書がない現状のまま」で買い取ることをご提案。将来的な交渉のリスクはすべて弊社が引き受ける形で査定額を提示し、ご契約いただきました。A様からは「もう解決できないと諦めていた。本当に助かりました」と、大変お喜びいただけました。

ケース2:【神奈川県横浜市】雨漏りのする再建築不可の長屋を相続

神奈川県横浜市にある長屋を相続されたB様(60代)からのご相談でした。物件は雨漏りがひどく、さらに「再建築不可」という、売却には非常に厳しい条件が揃っていました。複数の不動産会社に相談するも「仲介での売却は難しい」と断られ続け、途方に暮れて弊社にご連絡をいただきました。私たちは、雨漏りも再建築不可という条件もすべて受け入れた上で「現状のまま」買い取ることをご提案。売却後の責任(契約不適合責任)も一切免除されるという点にもご安心いただき、査定額にご納得の上でご契約となりました。固定資産税の負担と、どうにもならないという精神的なストレスから解放され、大変感謝していただきました。

ケース3:【千葉県船橋市】荷物だらけで手が付けられなかった連棟式住宅

千葉県船橋市の連棟式住宅を相続されたC様(40代)のケースです。室内にはご両親が遺した家財道具や衣類がぎっしりと詰まっており、何から手をつけていいか分からず、精神的にも追い詰められていました。残置物の処分業者に見積もりを依頼すると100万円近い金額を提示され、途方に暮れて弊社にご相談くださいました。私たちは「残置物は一切そのままで構いません」とお伝えし、家財が残った状態での買取価格を提示。C様は片付けの手間と費用、そして精神的な負担から一切解放されることに大変安堵され、即決でご契約いただきました。お客様の「面倒」をすべて引き受けるのが、私たちの役目です。

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長屋の売却に関するよくあるご質問

最後に、お客様から特によくいただくご質問とその回答をまとめました。

  • Q1.査定をしたら、必ず売らないといけませんか?
  • Q2.境界が未確定でも買い取ってもらえますか?
  • Q3.他の不動産会社で断られた物件でも相談できますか?

初めての不動産売却、特に長屋のような特殊な物件では、多くの疑問や不安がつきものだと思います。ここに挙げた質問以外にも、どんな些細なことでも構いません。ご不安が少しでも軽くなるよう、誠心誠意お答えしますので、お気軽にお尋ねください。

Q

1.査定をしたら、必ず売らないといけませんか?

A

いいえ、決してそのようなことはございません。査定をご依頼いただいたからといって、売却を強制することは一切ありませんのでご安心ください。私たちの査定は、お客様がご自身の資産の価値を正しく把握し、私たちがどんな会社かをご判断いただくためのものです。ご提示した査定額や私たちの対応にご納得いただいた上で、売却をご検討いただければ結構です。まずは情報収集のつもりで、お気軽にご利用ください。

Q

2.境界が未確定でも買い取ってもらえますか?

A

はい、問題なく買い取り可能です。境界が未確定の長屋や古家は、私たちが日常的に扱っている案件ですので、ご心配は不要です。境界の確定には、隣地所有者との折衝や測量など、専門的な知識と時間が必要になります。そうした煩雑な手続きは、私たちが物件を買い取らせていただいた後に、責任を持ってすべて行います。お客様がご自身で対応する必要は一切ございませんので、そのままの状態でお任せください。

Q

3.他の不動産会社で断られた物件でも相談できますか?

A

はい、ぜひご相談ください。むしろ、そうした物件こそ私たちの専門分野です。他の不動産会社が敬遠する「再建築不可」「隣家の協力が得られない」「共有持分」といった、いわゆる「訳あり物件」の解決こそが、私たちの強みです。これまでにも、多くの不動産会社で断られ続けて困っていたお客様の問題を、数多く解決してまいりました。「もう売れない」と諦める前に、ぜひ一度、私たちにお話をお聞かせください。

【まとめ】長屋の売却で後悔しないために

この記事では、長屋のリフォームが必ずしも得策ではない理由と、より賢明な売却方法について解説してきました。最後に、重要なポイントを5つにまとめます。

  • リフォームは費用倒れのリスクが高い
  • 「再建築不可」の壁はリフォームでは越えられない
  • 隣家の同意など、自分では解決できない問題がある
  • 「現状のまま買取」は、あらゆるリスクを専門家に移転できる
  • 売却後の責任も免除され、精神的な負担からも解放される

親から相続した大切な長屋、しかし、その扱いに一人で悩み続けるのは、時間的にも精神的にも大きな損失です。あなたのその悩みには、必ず解決策があります。大切なのは、一歩を踏み出して専門家の声を聞いてみることです。私たちは、あなたの長屋が抱える問題を解決し、あなたをその重荷から解放するお手伝いをします。

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監修者
越川直之

越川直之【宅地建物取引士】【空き家相談士】

代表ブログへ

株式会社フィリアコーポレーション代表取締役の越川直之です。
当社は空き家や再建築不可物件、共有持分など、一般的に売却が難しい不動産の買取・再販を専門とする不動産会社です。 これまでに1000件以上の相談実績があり、複雑な権利関係や法的・物理的制約のある物件にも柔軟に対応してきました。 弊社ホームページでは現場経験に基づいた情報を発信しています。
当社は地域社会の再生や日本の空き家問題の解決にも取り組んでおり、不動産を通じた社会貢献を目指しています。

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